ネクソン株が権利落ちで427円安──特別配当415円で株主は損をしたのか

ネクソン株が9月29日、特別配当415円の権利落ち日に大きく下げ、午前には前日比427円安の2641円をつけました。数字だけ見ると急落ですが、下げ幅は1株あたりの特別配当とほぼ同じです。株主が受け取る配当と株価の目減りはほぼ相殺されており、「暴落」とは性質が違います。本当に問われているのは、配当が一度きりだと分かったうえで、この先の株価を何が支えるかです。

ネクソンの特別配当415円とは──総額3240億円の一時的な還元

ネクソンは9月10日の取締役会で、9月30日を基準日とする1株415円の特別配当を決議しました。配当総額は暫定で約3240億円、効力発生日は11月25日、原資は利益剰余金です。会社は、蓄積された超過資金を解消する一時的な措置であり、将来の成長投資能力を損なうものではないと説明しています。(ネクソン適時開示)

還元の方針自体は8月13日に示されており、権利付き最終売買日の9月28日までは株価の下支え要因になっていました。

ネクソン株が427円安になった理由──権利落ちで配当分が抜けた

29日は9月末配当の権利落ち日で、ネクソン株は4日続落となりました。株探は、高配当の権利落ちの影響が大きく出ていると伝えています。(株探)

フィスコによると、上半期末と期末の各30円を合わせた年間配当は475円で、前日終値ベースの配当利回りは15.5%の水準でした。そのうえで、今回の配当が一時的な措置とみられることから、権利落ちに伴う処分売りが優勢になったとしています。(ザイ・オンライン)

権利落ち日には、理屈のうえで配当分だけ株価が下がります。415円の配当に対して427円安なら、下げの大半は配当の受け渡しで説明がつきます。上乗せ分の12円程度が、市場の純粋な売り圧力と見るのが自然です。

ネクソン株主は損をしたのか──利回り15.5%の見かけに注意

権利を持っていた株主は、株価の目減り分を配当で受け取るため、総資産はほぼ変わりません。ただし課税口座では配当に税金がかかるため、手取りでは株価の下げを完全には埋められない点は押さえておく必要があります。

むしろ注意したいのは、15.5%という利回りの見え方です。これは一度きりの415円を含んだ数字で、来年以降も続く前提の利回りではありません。特別配当を除いた通常配当は年60円の計画で、配当目当てで買った投資家にとっては、権利落ち後に利回りの魅力が大きく薄れます。4日続落の背景には、この「配当取り」の資金が抜けた面もあると考えられます。