マイクロン株が1000ドル台、9月30日決算で問われる「メモリ特需」の持続力

マイクロン・テクノロジーの株価が1000ドル台に乗り、年初来の上昇率は約256%に達した。次の焦点は、日本時間10月1日早朝に発表される2026年度第4四半期（6〜8月期）決算だ。市場は売上高が前年の4倍以上になると見込んでいる。問われるのは「今期の数字」ではなく、AI向けメモリの特需が2027年も続くのかという一点である。

マイクロンの決算発表は9月30日（米国時間）

マイクロンは、2026年度第4四半期の決算説明会を米国山岳部時間9月30日午後2時30分に開くと発表している。日本時間では10月1日の午前5時30分にあたる。(Micron Investor Relations 26/08/26)

市場予想は1株利益31.27ドル、売上高505.9億ドルで、売上高は前年同期比で345%超の伸びになるとされる。年初来の株価上昇率は約256%、オプション市場は決算後に上下10%程度の値動きを織り込んでいるとのことです。(TipRanks 26/09/21)

前回は純利益15倍、株価は時間外で16%高

期待がここまで高い理由は、前回6月の決算にある。3〜5月期の純利益は前年同期の約15倍となる282億ドルに達し、市場予想の235億ドルを大きく上回った。発表後の時間外取引で株価は16%上昇したと報じられている。(日本経済新聞 26/06/25)

売上高は414.6億ドルで、前年同期の93億ドルから4倍超に膨らんだ。さらに会社は6〜8月期について、売上高500億ドル（上下10億ドル）、粗利益率約86%という見通しを示している。(Micron Investor Relations 26/06/24)

粗利益率86%という水準は、かつて「市況に振り回される装置産業」と言われたメモリ企業のものとは思えない。AIデータセンター向けの需要に供給が追いつかず、売り手が価格を決められる状態が続いていることの表れだ。

予想どおりでは株価が上がらない局面

ただし、会社自身が500億ドル前後という見通しを出している以上、第4四半期の数字が予想どおりに着地することは半ば織り込み済みだ。株価はすでに52週高値の1255ドルからは水準を切り下げており、好決算でも「材料出尽くし」で売られるリスクは小さくない。

市場が本当に見ているのは、次の四半期の見通しと、2027年にかけての供給計画である。メモリ価格の上昇がどこまで続くのか、増産で需給がいつ緩むのか。経営陣がこの点で強気を維持できるかどうかが、株価の方向を決めることになる。

日本株にも波及する「メモリの体温計」

マイクロンの決算は、日本の半導体関連株にとっても無関係ではない。製造装置や材料を供給する企業が多く、マイクロンの設備投資計画はそのまま受注見通しに直結する。国内に製造拠点を持つ点でも、日本との関わりは深い。10月1日の東京市場は、早朝に出る数字と経営陣の見通しの影響を強く受ける可能性が高い。

見るべきは「今期」ではなく「来年」

今回の決算で確認すべきなのは、売上高が予想を上回るかどうかよりも、AI向けメモリの特需が2027年も続くと会社が言い切れるかどうかだ。特需の持続が示されれば1000ドル台の株価にも説明がつくが、慎重な見通しが一言でも出れば、期待で積み上がった株価ほど大きく揺れる。マイクロンは今、メモリ市況の「体温計」であり、その数字は半導体相場全体の行方を占う材料になる。

本記事は情報提供を目的としており、投資判断はご自身の責任で行ってください。