FIFA ワールドカップ2026が6月12日に開幕し、日本代表は6月15日（日本時間）にグループFの初戦でオランダと対戦する。8大会連続出場を誇る日本代表への関心は例年以上に高く、国内では「W杯消費」が静かに動き始めている。

ユニフォームとグッズ：今大会は「転売禁止」でも完売が続く

JFAとアシックスが提供する公式ユニフォームは、発売直後から抽選販売が続く状況だ。特に三笘薫・久保建英・鈴木唯人ら主力選手の背番号入りモデルは数分で完売し、転売市場では定価の2〜3倍の値がついている。スポーツ用品業界では今大会のグッズ売上がGW商戦を上回るペースで推移しているとの声もある。

DAZN vs 地上波：今大会で見える「スポーツ視聴の分岐点」

今大会はDAZNが全試合のライブ配信権を獲得し、地上波放映はNHK・日本テレビ・フジテレビの3社に限られる。2022年のカタール大会でAbemaが全試合無料配信を行い話題を呼んだのとは対照的に、今回は「見たければDAZNに加入する」という構図が明確だ。代表戦のたびにDAZN加入者数が急増すると予測されており、スポーツコンテンツのサブスク移行を一気に加速させる試金石となりそうだ。

観戦ツアーで笑うのは旅行会社と航空会社

日本代表の初戦・最終節の会場はテキサス州アーリントン、第2戦はモンテレイ（メキシコ）だ。JTBやHIS、楽天トラベルが組む現地観戦パッケージは1人50万円超のツアーでも完売が続いており、日米・日墨路線の座席は6月の予約率が平常の3〜4倍に達しているという。大会期間中の航空・宿泊収益は、コロナ禍以来で最大規模になるとの試算もある。（Euronews）

ベスト8なら「代表バブル」は本物になる

過去のデータでは、日本代表が決勝トーナメントに進出した翌年、国内のサッカー人口は10〜15%増加するとされる。ベスト8入りが実現すれば、Jリーグのスポンサー収入・観客動員・育成投資が加速し、スポーツビジネス全体への波及効果は数兆円規模に達するとの試算もある。W杯は「勝った国の広告・メディア・観光業が総取りする」構造を持つ。6月15日のオランダ戦の結果1つで、国内経済の気温は数度変わるだろう。

参照ソース（噂の出どころ）

FIFAワールドカップ2026 公式日程（FIFA公式）

World Cup travel demand rises, but not all host cities will get the economic win（Euronews / 26/05/01）