2026年5月25日、Nintendo Switch 2の日本国内専用版が49,980円から59,980円に改定された。わずか数カ月での1万円値上げ。それでも値上げが告知されてから今日の施行日まで、全国の量販店では在庫が次々と完売し、ビックカメラなどではひとり1台限りの購入制限が設けられる「駆け込み需要」が起きた。

なぜ今、値上げしなければならなかったのか

任天堂が値上げの理由に挙げたのは「市場環境の変化と世界的なビジネス環境の見通し」という表現だが、その実態はより具体的だ。Switch 2が搭載するメモリチップが、世界的なAIデータセンターの急拡大によって価格が高騰している。クラウドやAI学習に使われるHBM（高帯域幅メモリ）の需要がゲーム機向けDRAMの供給を圧迫し、部材調達コストが想定を大幅に上回った。任天堂は値上げ後の本体販売台数について「減少を見込む」と明言した。それでも値上げに踏み切ったのは、採算を確保しなければ事業継続が困難になるからだ。（CNBC 26/05/08）

「AIが家庭用ゲーム機を値上げさせる」という逆説

競合のSonyもPS5を2026年3月に最大150ドル値上げしており、ゲーム機業界全体がメモリコスト問題に直面している。データセンターでAIを動かすためのメモリが不足し、その余波がゲーム機の価格を押し上げる。AIの恩恵を受けているのは大企業であり、しわ寄せが来るのは一般消費者だ。ゲームをプレイするためにAI開発競争のコストを間接的に負担させられる構図は、テクノロジー業界の歪みを如実に示している。（Notebookcheck 26/05）

それでも「任天堂は買われる」という市場の確信

値上げ後も購入者が殺到する現象は、任天堂ブランドの底力を証明している。「ゼルダ」「マリオ」「スプラトゥーン」というIPは、価格弾力性を超えた価値を持つ。59,980円はPS5（66,980円）より安く、Xbox Series Xより得られるファーストパーティソフトの数が圧倒的に多い。ゲーム機市場で「高くしても買われる」唯一のメーカーとしての地位は、今日の値上げでも揺らがなかった。（ファミ通 26/05/24）

「59,980円のSwitch 2」が示す時代の本質

この値上げを「任天堂の失策」と見るのは表面的だ。本質はAI投資バブルが消費者電子機器のコスト構造を根本から変えつつあるということだ。これはゲーム機だけの話ではない。スマートフォン、PC、家電──あらゆるデバイスがメモリコスト上昇の影響を受ける時代に入っている。Switch 2の値上げは、その最初の「見えやすいシグナル」だった。

参照ソース（噂の出どころ）

Nintendo hikes Switch 2 prices as memory crunch bites – CNBC（26/05/08）
Switch 2 price increase in Japan causes hysteria – Notebookcheck（26/05）
Switch2が5/25から1万円値上げ – ファミ通（26/05/24）